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年収150万円の手取りは約126万円

2026年最新の税制で計算

手取り(年額)
126.5万円
月額の目安
10.5万円
手取り率
84.3%

前提:独身・40歳未満・東京都・協会けんぽ・賞与なし(12か月で等分)。40歳以上の方は下の表をご覧ください。

年収150万円の手取りの内訳

額面の月給にすると約12.5万円です。ここから社会保険料が年22.2万円、所得税と住民税が合わせて年1.3万円差し引かれ、手元に残るのは年126.5万円です。

手取り126万円(84%)社会保険料22万円(15%)住民税1万円(1%)
項目年額月額(目安)
額面年収1,500,000円125,000円
健康保険料−74,460円−6,205円
介護保険料40歳未満は対象外−0円−0円
子ども・子育て支援金−1,740円−145円
厚生年金保険料−138,348円−11,529円
雇用保険料−7,500円−625円
所得税(復興特別所得税を含む)−0円−0円
住民税−13,200円−1,100円
差し引かれる合計−235,248円−19,604円
手取り1,264,752円105,396円
所得税が決まるまで(年収150万円・独身)
  1. 年収1,500,000円
  2. 給与所得控除740,000円
  3. 給与所得760,000円
  4. 社会保険料・基礎控除など760,000円
  5. 課税所得0円
  6. 所得税(税率と復興税)0円

課税所得は1,000円未満を切り捨てています。住民税も同じ流れで計算しますが、基礎控除などの金額が少し小さくなります。

年収150万円の手取りを読み解く

手取りの全体像

年収150万円の会社員(独身・40歳未満・東京都)の場合、額面から年23.5万円が差し引かれ、手元に残るのは年126.5万円です。手取りは額面の84.3%です。

差し引かれる額のうち最も大きいのは社会保険料(年22.2万円)で、全体の94%を占めます。所得税と住民税は合わせて年1.3万円です。社会保険料は年収に対してほぼ一定の割合でかかるため、この年収帯では税金より社会保険料の負担のほうが重くなります。

所得税の税率はどの段階か

2026年分から、給与収入178万円までは所得税がかかりません(基礎控除104万円+給与所得控除74万円)。年収150万円はこの範囲に入ります。

40歳を過ぎると

40歳になった月から介護保険料(料率1.62%、本人負担はその半分)が健康保険料に上乗せされます。年収150万円では介護保険料が年12,252円かかり、税金が少し下がる分を差し引いても、手取りは年11,052円(月約921円)減ります。同じ給料でも、40歳の誕生月を境に手取りが少し減るのはこのためです。

手取りから考える暮らしの目安

月の手取りは約10.5万円です。家賃は手取りの3割以内がひとつの目安とされ、この場合は月3.2万円程度になります。手取りの1〜2割を先取りで貯蓄に回すと、年に13万円〜25万円が貯まる計算です。

なお、住民税は前年の所得で決まり、6月から翌年5月にかけて天引きされます。年収が上がった年は、翌年の6月から住民税が増える点も覚えておくとよいでしょう。

引かれるお金の仕組みは手取りとは?額面との違いと、引かれるお金の中身で、年収の壁については年収の壁まとめで詳しく説明しています。

年齢・家族構成別の手取り

同じ年収150万円でも、40歳からは介護保険料がかかり、配偶者や扶養する子どもがいると所得税・住民税が軽くなります。 16歳未満の子どもは扶養控除の対象外のため、手取りは「独身」または「配偶者あり」と同じです。

家族構成40歳未満40〜64歳
独身126.5万円125.4万円
配偶者あり127.8万円126.6万円
配偶者+子1人(16歳以上)127.8万円126.6万円
配偶者+大学生の子1人127.8万円126.6万円
配偶者+子2人(16歳以上)127.8万円126.6万円
  • 40歳以上になると、介護保険料で手取りが年約1.1万円減ります。
  • 年収が150万円から10万円増えると、手取りは約7.7万円増えます(増えた分の77%が手元に残る計算です)。
  • 所得税の限界税率は0%(独身の場合)。iDeCoやふるさと納税による節税効果の目安になります。

年収150万円の節税の目安

ふるさと納税の上限額(自己負担2,000円の目安)

独身・40歳未満なら、年3,000円程度まで寄附しても、自己負担は2,000円で済む計算です。 家族構成や年齢で上限は変わります。

家族構成40歳未満40〜64歳
独身3,000円3,000円
配偶者あり0円0円
配偶者+子1人(16歳以上)0円0円

住宅ローン控除・医療費控除などがある場合は上限が下がります。ぎりぎりまで寄附する場合は、自治体のシミュレーションでもご確認ください。

iDeCo(個人型確定拠出年金)の節税効果

iDeCoの掛金は全額が所得控除になります。年収150万円(独身・40歳未満)の場合、所得税と住民税が年に次の額だけ軽くなります。

掛金年間の掛金税金の軽減額(年)
月10,000円120,000円8,200円
月23,000円276,000円8,200円
月62,000円744,000円8,200円

企業年金のない会社員の掛金上限は、2026年11月までは月2.3万円、2026年12月からは月6.2万円です。企業年金のある会社員は、企業年金と合わせて月6.2万円が上限になります。

ボーナスがある場合の手取り

同じ年収150万円でも、ボーナスの割合が大きいと月々の額面は下がります。社会保険料は月給と賞与で上限の仕組みが違うため、手取りの年額もわずかに変わります。

ボーナス月給(額面)賞与1回(額面)手取り(年)
なし12.5万円—126.5万円
年2か月分10.7万円10.7万円126.2万円
年4か月分9.4万円18.8万円126.0万円
年6か月分8.3万円25.0万円125.9万円

賞与は年2回に分けて支給される前提です(独身・40歳未満)。

前後の年収との比較

年収手取り(年)手取り(月)手取り率
100万円84.5万円7.0万円84.5%
120万円102.2万円8.5万円85.2%
130万円110.1万円9.2万円84.7%
140万円118.6万円9.9万円84.7%
150万円126.5万円10.5万円84.3%
160万円134.2万円11.2万円83.9%
170万円141.9万円11.8万円83.5%
180万円149.7万円12.5万円83.1%
200万円164.5万円13.7万円82.3%
250万円204.2万円17.0万円81.7%

賞与や扶養人数を変えて計算する

ボーナスの有無や扶養している家族の人数で手取りは変わります。あなたの条件で計算し直せます。

年収150万円で手取りを計算する

よくある質問

Q. 年収150万円の手取りはいくらですか?

2026年の税制・保険料率で計算すると、独身・40歳未満・東京都の会社員の場合、手取りは年約126.5万円(手取り率84.3%)、月あたり約10.5万円です。

Q. 年収150万円で40歳を過ぎると手取りは減りますか?

40歳になると介護保険料の負担が始まるため、手取りは年約1.1万円(月約921円)減ります。40〜64歳の手取りは年約125.4万円です。

Q. 年収150万円の所得税率は何%ですか?

独身の場合、課税所得が0円となるため所得税はかかりません。住民税は別途かかる場合があります。

Q. 年収150万円のふるさと納税の上限はいくらですか?

独身・40歳未満の場合、自己負担2,000円で済む寄附額の目安は約3,000円です。配偶者や扶養家族がいると上限は下がります。

計算の前提

2026年(令和8年分)の所得税(給与所得控除の最低保障額74万円、基礎控除の特例を含む)、協会けんぽ東京支部の令和8年度保険料率(健康保険9.85%、介護保険1.62%、子ども・子育て支援金0.23%)、厚生年金18.3%、雇用保険(本人負担0.5%)で計算しています。住民税は同じ年の所得に対する年額として計算しています。詳しくは計算方法と根拠をご覧ください。

最終更新:2026-10-11