年収1,400万円の手取りは約972万円
2026年最新の税制で計算
- 手取り（年額）
- 972.0万円
- 月額の目安
- 81.0万円
- 手取り率
- 69.4%
前提：独身・40歳未満・東京都・協会けんぽ・賞与なし（12か月で等分）。40歳以上の方は下の表をご覧ください。
年収1,400万円の手取りの内訳
額面の月給にすると約116.7万円です。ここから社会保険料が年147.9万円、所得税と住民税が合わせて年280.1万円差し引かれ、手元に残るのは年972.0万円です。
| 項目 | 年額 | 月額（目安） |
|---|---|---|
| 額面年収 | 14,000,000円 | 1,166,667円 |
| 健康保険料 | −679,644円 | −56,637円 |
| 介護保険料40歳未満は対象外 | −0円 | −0円 |
| 子ども・子育て支援金 | −15,864円 | −1,322円 |
| 厚生年金保険料 | −713,700円 | −59,475円 |
| 雇用保険料 | −69,996円 | −5,833円 |
| 所得税（復興特別所得税を含む） | −1,784,100円 | −148,675円 |
| 住民税 | −1,016,500円 | −84,708円 |
| 差し引かれる合計 | −4,279,804円 | −356,650円 |
| 手取り | 9,720,196円 | 810,016円 |
- 年収14,000,000円
- 給与所得控除1,950,000円
- 給与所得12,050,000円
- 社会保険料・基礎控除など2,100,000円
- 課税所得9,950,000円
- 所得税（税率と復興税）1,784,100円
課税所得は1,000円未満を切り捨てています。住民税も同じ流れで計算しますが、基礎控除などの金額が少し小さくなります。
年収1,400万円の手取りを読み解く
手取りの全体像
年収1,400万円の会社員（独身・40歳未満・東京都）の場合、額面から年428.0万円が差し引かれ、手元に残るのは年972.0万円です。手取りは額面の69.4%です。
差し引かれる額のうち最も大きいのは所得税（年178.4万円）で、全体の42%を占めます。年収が高くなると、税率が段階的に上がる所得税の負担が社会保険料を上回ります。
所得税の税率はどの段階か
所得税の課税所得は約995.0万円で、税率は33%の段階にあります。これは「増えた所得にかかる税率」で、所得全体にこの税率がかかるわけではありません。所得税に住民税10%を合わせると、年収が増えた分の約44%が税金になります（社会保険料は別）。
課税所得があと約805.0万円増えると、税率が40%に上がります。
この年収で気をつけたい制度の境目
月給117万円は厚生年金の標準報酬月額の上限（65万円）を超えているため、厚生年金保険料は月59,475円で頭打ちです。年収がこれ以上増えても厚生年金保険料は増えませんが、将来の年金額も増えません。
40歳を過ぎると
40歳になった月から介護保険料（料率1.62%、本人負担はその半分）が健康保険料に上乗せされます。年収1,400万円では介護保険料が年111,780円かかり、税金が少し下がる分を差し引いても、手取りは年63,280円（月約5,273円）減ります。同じ給料でも、40歳の誕生月を境に手取りが少し減るのはこのためです。
手取りから考える暮らしの目安
月の手取りは約81.0万円です。家賃は手取りの3割以内がひとつの目安とされ、この場合は月24.3万円程度になります。手取りの1〜2割を先取りで貯蓄に回すと、年に97万円〜194万円が貯まる計算です。
なお、住民税は前年の所得で決まり、6月から翌年5月にかけて天引きされます。年収が上がった年は、翌年の6月から住民税が増える点も覚えておくとよいでしょう。
引かれるお金の仕組みは手取りとは？額面との違いと、引かれるお金の中身で、年収の壁については年収の壁まとめで詳しく説明しています。
年齢・家族構成別の手取り
同じ年収1,400万円でも、40歳からは介護保険料がかかり、配偶者や扶養する子どもがいると所得税・住民税が軽くなります。 16歳未満の子どもは扶養控除の対象外のため、手取りは「独身」または「配偶者あり」と同じです。
| 家族構成 | 40歳未満 | 40〜64歳 |
|---|---|---|
| 独身 | 972.0万円 | 965.7万円 |
| 配偶者あり | 972.0万円 | 965.7万円 |
| 配偶者＋子1人（16歳以上） | 988.1万円 | 981.8万円 |
| 配偶者＋大学生の子1人 | 997.7万円 | 991.4万円 |
| 配偶者＋子2人（16歳以上） | 1,004.2万円 | 997.9万円 |
- 40歳以上になると、介護保険料で手取りが年約6.3万円減ります。
- 年収が1,400万円から10万円増えると、手取りは約3.5万円増えます（増えた分の35%が手元に残る計算です）。
- 所得税の限界税率は33%（独身の場合）。iDeCoやふるさと納税による節税効果の目安になります。
年収1,400万円の節税の目安
ふるさと納税の上限額（自己負担2,000円の目安）
独身・40歳未満なら、年361,000円程度まで寄附しても、自己負担は2,000円で済む計算です。 家族構成や年齢で上限は変わります。
| 家族構成 | 40歳未満 | 40〜64歳 |
|---|---|---|
| 独身 | 361,000円 | 357,000円 |
| 配偶者あり | 361,000円 | 357,000円 |
| 配偶者＋子1人（16歳以上） | 349,000円 | 345,000円 |
住宅ローン控除・医療費控除などがある場合は上限が下がります。ぎりぎりまで寄附する場合は、自治体のシミュレーションでもご確認ください。
iDeCo（個人型確定拠出年金）の節税効果
iDeCoの掛金は全額が所得控除になります。年収1,400万円（独身・40歳未満）の場合、所得税と住民税が年に次の額だけ軽くなります。
| 掛金 | 年間の掛金 | 税金の軽減額（年） |
|---|---|---|
| 月10,000円 | 120,000円 | 52,400円 |
| 月23,000円 | 276,000円 | 120,500円 |
| 月62,000円 | 744,000円 | 325,000円 |
企業年金のない会社員の掛金上限は、2026年11月までは月2.3万円、2026年12月からは月6.2万円です。企業年金のある会社員は、企業年金と合わせて月6.2万円が上限になります。
ボーナスがある場合の手取り
同じ年収1,400万円でも、ボーナスの割合が大きいと月々の額面は下がります。社会保険料は月給と賞与で上限の仕組みが違うため、手取りの年額もわずかに変わります。
| ボーナス | 月給（額面） | 賞与1回（額面） | 手取り（年） |
|---|---|---|---|
| なし | 116.7万円 | 0.0万円 | 972.0万円 |
| 年2か月分 | 100.0万円 | 100.0万円 | 961.8万円 |
| 年4か月分 | 87.5万円 | 175.0万円 | 955.8万円 |
| 年6か月分 | 77.8万円 | 233.3万円 | 955.6万円 |
賞与は年2回に分けて支給される前提です（独身・40歳未満）。
前後の年収との比較
賞与や扶養人数を変えて計算する
ボーナスの有無や扶養している家族の人数で手取りは変わります。あなたの条件で計算し直せます。
年収1,400万円で手取りを計算するよくある質問
Q. 年収1,400万円の手取りはいくらですか？
2026年の税制・保険料率で計算すると、独身・40歳未満・東京都の会社員の場合、手取りは年約972.0万円（手取り率69.4%）、月あたり約81.0万円です。
Q. 年収1,400万円で40歳を過ぎると手取りは減りますか？
40歳になると介護保険料の負担が始まるため、手取りは年約6.3万円（月約5,273円）減ります。40〜64歳の手取りは年約965.7万円です。
Q. 年収1,400万円の所得税率は何%ですか？
独身の場合、課税所得は約995.0万円で、所得税の最高税率（限界税率）は33%です。これに住民税10%が加わります。
Q. 年収1,400万円のふるさと納税の上限はいくらですか？
独身・40歳未満の場合、自己負担2,000円で済む寄附額の目安は約361,000円です。配偶者や扶養家族がいると上限は下がります。
計算の前提
2026年（令和8年分）の所得税（給与所得控除の最低保障額74万円、基礎控除の特例を含む）、協会けんぽ東京支部の令和8年度保険料率（健康保険9.85%、介護保険1.62%、子ども・子育て支援金0.23%）、厚生年金18.3%、雇用保険（本人負担0.5%）で計算しています。住民税は同じ年の所得に対する年額として計算しています。詳しくは計算方法と根拠をご覧ください。
最終更新：2026-10-11